ワークライフバランス

従業員の一人ひとりがワクワクした気持ちで「働きがい」や「やる気」を持って働くには心身の健康保持とそれに向けた取り組みが根底にあると考えています。JSPでは、様々な職場環境の整備を行っています。

定期健康診断

毎年、定期健康診断を実施しており、有所見者は再検査や精密検査の推奨、産業医の面談などを通じて事後のフォローアップも実施しています。

従業員支援プログラム（Employee Assistance Program）

毎年、インターネットを介したストレスチェックを実施し、その診断結果をもとに各種フォローアップも実施しています。このコンテンツは従業員の健康やキャリア等はもちろんメンタル面に関する幅広い相談に対応しており、気軽に相談することで心身のバランスを整えることができる仕組みを構築しています。

フレックスタイム制

従業員一人ひとりのプライベートの事情への対応と職場での能力発揮を両立するために職務に応じて、フレックスタイム制度を導入しています。コアタイムの出勤以外は、自職場と協調しながら柔軟な勤務を認めることで、業務効率化や多様な働き方が可能となっています。また制度を積極的に利用することで、時間外労働の抑制や健康保持増進にも役立っています。

長時間労働抑制

1カ月の残業時間が、働き方改革関連法による労働時間の上限より厳しい会社独自の基準を設け、残業時間を超過した従業員がいた場合には、人事部から各部門の責任者を通じて注意喚起をしています。責任者と従業員が一体となって長時間労働の抑制について取り組み、所定残業時間を超過しないように努めています。

育児休業、介護休業への取り組み

従業員が仕事と家庭の両立ができるよう、産前産後休業、育児休業、介護休業、育児休暇及び介護休暇制度、また、育児短時間勤務制度及び介護短時間勤務制度を設けています。
特に、育児休業から復職しやすい環境づくりを整備し、新しい生活環境の変化に対応できるよう、子が保育所に入所した日から起算して１ヵ月以内の場合、「慣らし保育のための育児休業」を取得できるようにしています。

マテリアリティ	項目	指標	目標	2022年度実績
働きがいのある企業風土の醸成	男性育児休暇取得の推進（JSP単体）	男性育児休暇取得率	60 %（2025年度）	42.3 %

有給休暇の取得推進

従業員の心身の健康とモチベーション向上、労働生産性の向上を目的として積極的な有給休暇取得を推進しています。
付与日数については、採用１年目は入社時期に応じて入社日から3日～12日付与し、２年目以降は勤続年数に応じて最高で20日付与されます。また、病気やケガにより療養を必要とする場合に備えて、有給休暇とは別に最高30日まで積み立てることができ、多様な人材が能力を発揮できるよう環境を整えています。

エリア総合職制度

転居を伴う転勤の対象とならない総合職の制度を導入しています。技能職や一般職から、職制をエリア総合職に転換することも可能です。ライフステージの変化など多様な働き方のニーズに応えています。